· 

FP2G バランスシートに関する問題

バランスシートに関する問題(4問)

自己資本比率、流動比率、当座資産、有形固定資産、投資その他の資産、減価償却、買掛金や短期借入金、売上債権回転期間、経常運転資金、固定長期適合率、キャッシュ・フロー計算書、法人税申告書別表四、株主資本等変動計算書

問題 1

下記<Ⅹ社の貸借対照表>に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。(2017年5月9問)

 

問題解説
4.✕
自己資本比率=自己資本÷総資産×100、総資産に対する自己資本の割合です。

自己資本比率=純資産600÷総資産1,200×100=50%
1.〇
「現金及び預金」「売掛金」などの換金しやすい資産を当座資産という。商品等は含まない。
3.〇
流動比率=流動資産÷流動負債×100(%) 
流動比率が高いほど、その企業の財務の安全性が高い。
流動比率=流動資産500/流動負債300×100=約167%

2.〇
負債の部において、1年以内に返済しなければならないものは流動負債。
返済期間が1年を超えるものは固定負債となる。

 

問題 2

貸借対照表に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。(2018年5月10問)

1.「有形固定資産」には、土地や建物、機械設備が計上されており、いずれも一定の耐用年数に基づき減価償却が行われる。

2.「無形固定資産」には、特許権やソフトウエアが計上されており、いずれも一定の耐用年数に基づき減価償却が行われる。

3.「投資その他の資産」には、長期貸付金や出資金などが計上されている。

4.「流動負債」には、買掛金や短期借入金などが計上されている。

 

問題解説
1.✕
建物、機械設備が計上されており、いずれも一定の耐用年数に基づき減価償却が行われる。但し土地は減価償却には該当しません。
2.〇
特許権やソフトウエアが計上されており、いずれも一定の耐用年数に基づき減価償却が行われる。
3.〇
長期貸付金
や出資金などが計上されている。
4.〇
買掛金や短期借入金などが計上されている。
1年以内に返済すべき負債のこと。

 

問題 3

下記<A社の貸借対照表>に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。なお、A社の平均 月商は100百万円であるものとする。(2020年1月10問)

1.A社の売上債権回転期間は、3ヵ月である。

2.A社の所要運転資金(経常運転資金)は、100百万円である。

3.A社の当座比率は、120%である。

4.A社の固定長期適合率は、80%である。

 

問題解説
3.✕
当座比率(%)=当座資産÷流動負債×100=当座比率(%)は「500/500x100=100%」
1.〇
売上債権回転期間(月)=売上債権÷月間売上高=(120百万+180百万円)/100百万円=3ヵ月
2.〇
経常運転資金=売上債権+棚卸資産-買入債務=(120百万+180百万円+100百万円)-300百万円=100百万円
4.〇
固定長期適合率(%)=固定資産÷(固定負債+自己資本)×100=「400/(200+300)x100%=80%

 

問題 4

金融商品取引法上の財務諸表、会社法上の計算書類および法人税法上の法人税申告書に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。(2016年9月40問)

1.貸借対照表は、企業の一会計期間における経営成績を示す決算書であり、企業の経営成績について収益と費用とを対比して、その差額として利益を示す財務諸表の一つである。

2.キャッシュ・フロー計算書は、キャッシュ(現金および現金同等物)を、営業活動、投資活動、財務活動の3つに区分してその収支を計算し、一会計期間におけるキャッシュの増減を示す財務諸表の一つである。

3.株主資本等変動計算書は、貸借対照表の純資産の部の一会計期間における変動額のうち、主として、株主に帰属する部分である株主資本の各項目の変動事由を報告するために作成される計算書類の一つである。

4.法人税申告書別表四は、損益計算書の当期利益の額または当期欠損の額に法人税法上の加算または減算を行い、所得金額または欠損金額を算出する明細書である。

 

問題解説
1.✕
決算時点など、ある一時点での企業の財務状態(資金の調達源泉と運用形態)を表すもの。貸借対照表の資産の部と、負債・純資産の部が一致します。
2.〇
キャッシュ(現金および現金同等物)を、営業活動、投資活動、財務活動の3つに区分してその収支を計算し、一会計期間におけるキャッシュの増減を示す財務諸表の一つである。
3.〇
貸借対照表の純資産の部の一会計期間における変動額のうち、主として、株主に帰属する部分である株主資本の各項目の変動事由を報告するために作成される計算書類の一つである。
4.〇
損益計算書の当期利益の額または当期欠損の額に法人税法上の加算または減算を行い、所得金額または欠損金額を算出する明細書である。

 

類似問題を終了