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FP2G 利回りに関する問題

利回りに関する問題(7問)
固定利付債券の最終利回り、固定利付債券、所有期間利回り(単利)利回りに関する問題。

 

問題 1

表面利率が0.5%、残存期間が3年の固定利付債券を額面100円当たり102円で購入し、償還された場合の最終利回りとして、正しいものはどれか。なお、手数料、経過利子、税金等は考慮しないものとし、解答は表示単位の小数点以下第3位を四捨五入するものとする。また、▲」はマイナスを意味するものとする。(2019年1月24問)

1.▲1.47%

2.▲0.65%

3.▲0.16%

4. 0.49%

 

 

問題解説
3.▲0.16%
最終利回りとは、既発債を償還期限まで保有していた場合の利回りです。

 

問題 2

固定利付債券の利回り(単利・年率)と市場金利の変動との関係に関する次の記述の空欄(ア)、(イ)にあてはまる語句の組み合わせとして、最も適切なものはどれか。なお、手数料、経過利子、税金等については考慮しないものとする。(2019年5月23問)


1.(ア)で変わらない (イ)よりも低くなる

2.(ア)よりも高くなる (イ)よりも低くなる

3.(ア)で変わらない (イ)で変わらない

4.(ア)よりも高くなる (イ)で変わらない

 

 

問題解説
1.(ア)で変わらない (イ)よりも低くなる
市場金利が上昇すると債券価格が下がるので、最終利回りが上昇します。発行済債券の表面利率が上昇するわけではないので、応募者利回りは変わりません。

所有期間利回りは応募者利回りよりも低くなります。

 

 

問題 3

表面利率が0.9%、発行価格が額面100円当たり98円、償還年限が10年の固定利付債券を新規発行時に購入し、4年間保有して額面100円当たり98円80銭で売却した場合の所有期間利回り(単利)として、正しいものはどれか。なお、手数料、経過利子、税金等は考慮しないものとし、解答は表示単位の小数点以下第3位を四捨五入するものとする。(2018年1月24問)

1. 0.71%

2. 0.90%

3. 1.00%

4. 1.12%

 

問題解説
4. 1.12%
所有期間利回り(%)=(1年間の収益合計÷投資金額)×100
既発債を償還期限前に売却した場合の利回りです。

 

問題 4

一般的な固定利付債券の利回りと価格の関係等に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。(2017年9月23問)

1.他の条件が同一であれば、債券価格が下落すると、その利回りは上昇する。

2.他の条件が同一であれば、残存期間の短い債券より残存期間の長い債券の方が、利回りの変動に対する価格の変動幅は小さい。

3.他の条件が同一であれば、表面利率が低いほど、利回りの変動に対する価格の変動幅は大きい。

4.他の条件が同一であれば、信用リスクが低いほど、利回りは低くなる。

 

問題解説
2.✕
他の条件が同一であれば、残存期間の短い債券より残存期間の長い債券の方が、利回りの変動に対する価格の変動幅は大きい。

1.〇
債券価格が下落すると市場金利が上昇。その利回りは上昇する。
3.〇
他の条件が同一であれば、表面利率が低いほど、利回りの変動に対する価格の変動幅は大きい。
4.〇
信用リスクが高い債券は、信用リスクが低い債券よりも、債券価格が低下し、利回りは高くなります。
 

 

問題 5

個人が居住用財産を譲渡した場合の譲渡所得の特例に関する次の記述のうち、最も不適切なものはど れか。なお、記載されたもの以外の要件はすべて満たしているものとする。 (2018年1月49問)

1.居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除は、譲渡した年の1月1日において、譲渡 した居住用財産の所有期間が10年を超えていなければ適用を受けることができない。

2.居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除と、居住用財産を譲渡した場合の長期譲渡 所得の課税の特例(軽減税率の特例)は、重複して適用を受けることができる。

3.居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除は、配偶者に対して譲渡した場合には適用 を受けることができない。

4.居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除は、居住用財産を居住の用に供さなくなっ た日から3年を経過する日の属する年の12月31日までの間の譲渡であれば、適用を受けること ができる。

 

問題解説
1.✕
所有期間の長短に関係なく適用できますので、他の要件を満たせば適用できます。
軽減税率の特例を受けるには、譲渡した年の1月1日に、所有期間が10年を超えていることが必要です。
2.〇
それぞれの適用要件を満たしている場合であれば、併用可能です。
3.〇
親子や夫婦など特別な間柄の場合は適用できない。
4.〇
居住用財産を居住の用に供さなくなった日から3年を経過する年の12月31日までに譲渡しなければ適用を受けることができない。

 

問題 6

固定利付債券の利回りの問題 (2017年5月23問)


 

問題解説
1.適切

応募者利回り(%)=(1年間の収益合計÷投資金額)×100 新発債を償還期限まで保有していた場合の利回りです。  
2.適切
直接利回り(%)=1年当たりの受取利息÷購入価格)×100 債券の購入価格に対する1年間に受取る利息の割合です。  
3.不適切
所有期間利回り(%)=(1年間の収益合計÷投資金額)×100

既発債を償還期限前に売却した場合の利回りです。 
 2.適切

最終利回り(%)=(1年間の収益合計÷投資金額)×100 既発債を償還期限まで保有していた場合の利回りです。
表面利率(クーポンレート)0.1%、償還年限10年の固定利付債券を、額面100円当たり100.10円で購入、 

 

問題 7

固定利付債券の利回り(単利・年率)の計算に関する次の記述の空欄(ア)~(エ)にあてはまる計算式として、最も不適切なものはどれか。なお、手数料、経過利子、税金等については考慮しないものとする。(2016年9月24問)



 

問題解説
4.(エ)最終利回り 不適切
最終利回り(%)=(1年間の収益合計÷投資金額)×100 
既発債を償還期限まで保有していた場合の利回りです。  

 

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