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FP2G 投資信託に関する問題 

投資信託に関する問題(8問)

グロース投資、パッシブ 運用、ボトムアップ・アプローチ、ボトムアップ・アプローチ、株式投資信託を購入、運用管理費用、売買委託手数料、信託財産留保額、契約型投資信託、公募投資信託、追加型 投資信託、アクティブ型投資信託、通貨選択型投資信託、J-REIT、レバレッジ・インデックス。

問題 1

株式投資信託の一般的な運用手法に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。 (2017年5月22問)

1.ベンチマークの動きに連動する運用成果を目指す手法は、パッシブ運用と呼ばれる。

2.経済環境などマクロ的な視点から、国別や業種別などの配分比率を決定し、組み入れる銘柄を選定 する手法は、ボトムアップ・アプローチと呼ばれる。

3.企業の成長性を重視し、将来の売上高や利益の成長性が市場平均よりも高いと見込まれる銘柄に投 資する手法は、グロース投資と呼ばれる。

4.株価が現在の資産価値や利益水準などから割安と評価される銘柄に投資する手法は、バリュー投資 と呼ばれる。

 

問題解説
2.✕
個別銘柄を一つずつ積み上げる
ことで、ポートフォリオを構築する手法のことです。

1.〇
ベンチマークの動きに連動する運用成果を目指す手法はパッシブ運用と呼ばれる。
3.〇
企業の成長性を重視し、将来の売上高や利益の成長性が市場平均よりも高いと見込まれる銘柄に投資する手法はグロース投資と呼ばれる。
4.〇
株価が現在の資産価値や利益水準などから割安と評価される銘柄に投資する手法は、バリュー投資
と呼ばれる。

 

問題 2

投資信託の一般的な仕組みや特徴に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。 (2018年1月22問)

1.通貨選択型投資信託は、株式や債券などの投資対象資産における通貨とは異なる通貨を選択して投 資することができる投資信託である。

2.上場不動産投資信託(J-REIT)は、投資を目的とする法人を設立することによって組成され る会社型の投資信託である。

3.「日経平均レバレッジ・インデックス」に連動するETFは、日経平均株価の日々の変動率の2倍 になるように計算された指数に連動するように運用されており、2営業日以上離れた日との比較に おいても、常に2倍の変動率を保つことになる。

4.「日経平均インバース・インデックス」に連動するETFは、日経平均株価の前営業日に対する変 動率のマイナス1倍となるように計算された指数に連動するように運用されている。

 

問題解説
3.✕
日経平均株価の日々の変動率の2倍になるように計算された指数に連動するように運用されており、2営業日以上離れた期間との比較では、複利作用によりズレが発生するので必ずしも2倍にはならない。

1.〇
株式や債券などの投資対象資産における通貨とは異なる通貨を選択して投資することができる投資信託である。
2.〇
投資を目的とする法人を設立することによって組成される会社型の投資信託である。
4.〇
日経平均株価の前営業日に対する変動率のマイナス1倍となるように計算された指数に連動するように運用されている。

 

問題 3

投資信託に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。(2019年1月22問)

1.契約型投資信託は、運用会社と信託銀行等が信託契約を結ぶことにより組成される投資信託であり、 会社型投資信託は、投資を目的とする法人を設立することによって組成される投資信託(投資法 人)である。

2.公募投資信託は、不特定多数の投資家に取得させることを目的とした投資信託であり、私募投資信 託は、機関投資家などの特定または少数の投資家に取得させることを目的とした投資信託である。

3.単位型投資信託は、投資信託が運用されている期間中いつでも購入できる投資信託であり、追加型 投資信託は、当初募集期間にのみ購入できる投資信託である。

4.アクティブ型投資信託は、目標となるベンチマークを上回る運用成果を目指して運用される投資信 託であり、パッシブ型投資信託は、目標となるベンチマークに連動する運用成果を目指して運用さ れる投資信託である。

 

問題解説
3.✕
単位型(ユニット型・クローズ型)投信は、当初募集期間にのみ購入可能で、償還期限まで解約できない場合があります。

1.〇

契約型投資信託は、運用会社と信託銀行等が信託契約を結ぶことにより組成される投資信託であり、会社型投資信託は、投資を目的とする法人を設立することによって組成される投資信託(投資法人)である。
2.〇
公募投資信託は、不特定多数の投資家に取得させることを目的とした投資信託であり、私募投資信託は、機関投資家などの特定または少数の投資家に取得させることを目的とした投資信託である。
4.〇
アクティブ型投資信託は、目標となるベンチマークを上回る運用成果を目指して運用される投資信託であり、パッシブ型投資信託は、目標となるベンチマークに連動する運用成果を目指して運用される投資信託である。

 

問題 4

投資信託の一般的な運用手法等に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。(2020年1月22問)

1.マクロ的な環境要因等を基に国別組入比率や業種別組入比率などを決定し、その比率に応じて、個 別銘柄を組み入れてポートフォリオを構築する手法をトップダウン・アプローチという。

2.各銘柄の投資指標の分析や企業業績などのリサーチによって銘柄を選定し、その積上げによってポ ートフォリオを構築する手法をボトムアップ・アプローチという。

3.ベンチマークの動きにできる限り連動することで、同等の運用収益率を得ることを目指すパッシブ 運用は、アクティブ運用に比べて運用コストを低めに抑えられる傾向がある。

4.企業の将来の売上高や利益の成長性が市場平均よりも高い銘柄を組み入れて運用するグロース運用 は、配当利回りの高い銘柄中心のポートフォリオとなる傾向がある。

 

問題解説
4.✕
企業の成長性を重視し、将来の売上高や利益の成長性が市場平均よりも高いと見込まれる銘柄に投資する手法はグロース投資と呼ばれる。
1.〇
トップダウン・アプローチとは、経済環境などのマクロ的な分析によって国別組入比率や業種別組入比率などを決め、その比率の範囲内で個別銘柄を決めていく手法。
2.〇
個別銘柄を一つずつ積み上げることで、ポートフォリオを構築する手法のことです。
3.〇
ベンチマークの動きに連動する運用成果を目指す手法はパッシブ運用と呼ばれる。

 

問題 5

一般的な公募投資信託の費用に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。(2017年1月22問)

1.証券会社経由で株式投資信託を購入する場合、原則として購入時手数料を支払うことになるが、銀 行等の預貯金を取り扱う金融機関経由であれば、その手数料は無料である。

2.運用管理費用(信託報酬)は、受託会社(信託銀行)と投資信託委託会社に対する報酬であり、証 券会社や銀行等の販売会社には運用管理費用からの報酬は支払われない。

3.会計監査に必要な費用(監査報酬)や組入有価証券に係る売買委託手数料は、信託財産から支出さ れるため、受益者(投資家)の負担となる。

4.
信託財産留保額が設定されている投資信託では、追加設定に際して、基準価額に信託財産留保額を上乗せした価額で購入することになる。

 

問題解説
3.〇
会計監査に必要な費用(監査報酬)や組入有価証券に係る売買委託手数料は、信託財産から支出されるため、受益者(投資家)の負担となる。
1.✕
原則として購入時手数料を支払うことになる。
2.✕
投資信託を保有している投資家が間接的に負担するものであり、基準価額の計算の際に控除される。販売会社にも事務代行業務の報酬として事務代行手数料が支払われます
4.✕
追加設定の基準価額に信託財産留保額の上乗はありません

 

問題 6

株式投資信託の一般的な運用手法等に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。 (2018年1月23問)

1.企業の成長性を重視し、将来の売上高や利益の成長性が市場平均よりも高いと見込まれる銘柄に投 資する手法は、グロース投資と呼ばれる。

2.経済環境、金利動向などを踏まえ、ベンチマークを上回る運用成果を目指す運用手法は、パッシブ 運用と呼ばれる。

3.各銘柄の投資指標の分析や企業業績などのリサーチによって銘柄を選択し、その積上げによってポ ートフォリオを構築する手法は、ボトムアップ・アプローチと呼ばれる。

4.経済環境などのマクロ的な分析によって国別組入比率や業種別組入比率などを決め、その比率の範 囲内で個別銘柄を決めていく手法は、ボトムアップ・アプローチと呼ばれる。

 

問題解説
2.✕
ベンチマーク
の動きに連動する運用成果を目指す手法はパッシブ運用と呼ばれる。

1.〇
企業の成長性を重視し、将来の売上高や利益の成長性が市場平均よりも高いと見込まれる銘柄に投資する手法はグロース投資と呼ばれる。
3.〇
ボトムアップ・アプローチとは、経済環境などのマクロ的な分析によって国別組入比率や業種別組入比率などを決め、その比率の範囲内で個別銘柄を決めていく手法。
4.〇
トップダウン・アプローチとは、経済環境などのマクロ的な分析によって国別組入比率や業種別組入比率などを決め、その比率の範囲内で個別銘柄を決めていく手法。

 

問題 7

上場投資信託(ETF)に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。(2019年9月23問)

1.ETFは、証券取引所の立会時間中、成行注文や指値注文による売買が可能である。

2.証券取引所を通じて行うETFの取引では、信用取引を行うことはできない。

3.ETFの分配金を受け取るためには、ETFの決算日(権利確定日)において所有者になっている必要がある。

4.ETFには、日経平均株価やTOPIXなどの指標の日々の変動率に一定の正の倍数を乗じて算出される指数に連動するレバレッジ型や、当該指標の日々の変動率に一定の負の倍数を乗じて算出される指数に連動するインバース型がある。

 

問題解説
2.✕
上場株式と同様に証券取引所を通じて取引され、指値注文や成行注文、信用取引も可能です。

1.〇
上場株式と同様に証券取引所を通じて取引され、指値注文や成行注文、信用取引も可能です。

3.〇
ETFの決算日(権利確定日)において所有者になっている必要がある。

4.〇
レバレッジ型、インバース型がある。

 

問題 8

上場投資信託(ETF)に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。(2020年9月23問)

1.ETFの売買には、上場株式と同様に売買委託手数料が発生するが、非上場の投資信託とは異なり、運用管理費用(信託報酬)は発生しない。

2.インバース型のETFは、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)などの指標の日々の変動率に一定の正の倍数を乗じて算出される指数に連動した運用成果を目指して運用される。

3.証券取引所を通じて行うETFの売買取引では、現物取引のほか、信用取引も行うことができる。

4.ETFの分配金には、普通分配金と元本払戻金(特別分配金)があり、税法上、普通分配金は課税対象となり、元本払戻金(特別分配金)は非課税である。

 

問題解説
3.〇
証券取引所を通じて行うETFの売買取引では、現物取引のほか、信用取引も行うことができる。

1.✕
ETFの売買にも、運用管理費用(信託報酬)は発生します。

2.✕
インバース型のETFは、一定の負の倍数を乗じて算出される指数に連動した運用成果を目指して運用される。

4.✕
ETFの分配金には、すべて配当所得になります。

 

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